勤続年数は、ひとつの職場に継続して勤めていた期間のことをいいます。

無職の期間が殆ど無かったとしても、転職を繰り返していれば当然勤続年数は短くなります。もちろん理由にもよりますが、一般的には勤続年数が短いことは良い印象にはなりません。

勤続年数と年収はおおむね比例する傾向にありますから、勤続年数が長い方が収入も高くなります。勤続年数が長いということは、収入が継続的に得られていることにもなりますから、クレジット等の信用審査では収入が安定している、この先も支払能力が見込まれるという判断材料になります。

ただし、近年では雇用形態も多様化しているため、終身雇用が当たり前という風潮は薄らいでいます。そのため、転職が一概に審査のマイナス要素になるというわけではありません。

それでもやはり、勤続年数は審査のポイントのひとつにはなります。住宅ローンや銀行の融資などでは勤続年数2～3年、クレジットカードの審査においては勤続年数最低1年以上というのがラインになっているようです。

審査には勤続年数の他にも、勤務先の会社の信用度、年収、借入金額など複合的判断が行なわれますので、勤続年数が長くても審査に通らないこともあれば、勤続年数1年未満でも審査に通ることもあります。

また、信用情報機関への照会が必ず行なわれますので、過去の返済歴や、他社からの借り入れがあるかどうかも重要になってきます。同時期に複数のカードを申し込んでいるような場合にも、審査は厳しくなります。

クレジット審査における支払能力の判断は各社それぞれなので、同じ条件で申し込んでも、このカードは審査に通りやすい、ここは審査が厳しいといった違いもみられるようです。